こんにちは、2027です🐾
今回はちょっと真面目に「老後の年金」について考えてみました。40代になると、そろそろ現実的に将来のことを考え始める人も多いはず。20代・30代だと「そのうち考えよう」で止まりがちですよね。
私の年金見込みをざっくり計算してみた
これまでの納付状況と、今後の支払い前提を置いてシミュレーションしました。
納付履歴まとめ
・国民年金加入:245ヶ月
・免除期間:96ヶ月
・4分の3免除:94ヶ月
・半額免除:24ヶ月
・厚生年金:4ヶ月
今後もこのまま4分の3免除で60歳まで支払いを継続する前提です。
受給開始年齢ごとのシミュレーション結果(2025年時点)
| 受給開始年齢 | 初年度年額 | 翌年以降年額 |
|---|---|---|
| 60歳開始 | 325,380円 | 354,961円 |
| 61歳開始 | 345,930円 | 377,378円 |
| 62歳開始 | 366,480円 | 399,797円 |
| 63歳開始 | 387,030円 | 422,216円 |
| 64歳開始 | 407,581円 | 444,633円 |
| 65歳開始 | 428,131円 | 467,053円 |
※2025年時点の個人試算。制度や経済前提で変動します。
他のデータも見てみると…
- 国民年金満額(月額):約 69,300円
- 平均受給額(女性・単身):国民年金のみ 約54,400円/月、厚生年金あり 約109,165円/月
- 65歳以上・単身世帯の生活費:約155,500円/月
年金だけで暮らすのはかなりシビアという現実が見えてきます。
老後の現実は、思ったより厳しい
国保+厚生年金を満額払ってようやく生活水準に届くレベル。しかも65歳から。60〜64歳は貯金や再就職でつなぐ必要があります。免除期間が長い私は受給額がさらに少ない見込みです。
ただ、年金が少ない人のための制度がまったくないわけではありません。そのひとつが「年金生活者支援給付金」です。
年金生活者支援給付金とは?
これは、年金収入や所得が一定以下の人に対して、年金に上乗せして支給される給付金です。老齢・障害・遺族の区分がありますが、老後資金の話で特に関係してくるのは老齢年金生活者支援給付金です。
ざっくり言うと、「年金額がかなり少ない人向けの補助」というイメージです。年金とは別制度ではあるものの、実際には年金とあわせて受け取る形になります。
老齢年金生活者支援給付金の主な条件
- 65歳以上で、老齢基礎年金を受給している
- 世帯全員が住民税非課税である
- 前年の公的年金収入とその他の所得の合計が一定額以下である
老齢年金生活者支援給付金の基準額は毎年度見直されていて、金額は固定ではありません。2026年度の基準額は月額5,620円となっています。
実際の支給額は、保険料を納めた期間や免除期間などによって調整されますが、目安としては月に数千円程度が年金に上乗せされる仕組みです。年額にすると数万円の差になるので、年金額が少ない人にとっては無視できない制度です。
また、所得が基準を少し超えた場合でも、急に給付がゼロにならないよう「補足的老齢年金生活者支援給付金」として段階的に支給される仕組みもあります。
注意点
ここが地味に大事なんですが、対象でも自動で必ず振り込まれるわけではありません。案内が届いたら、内容を確認して請求手続きをする必要があります。
「対象かもしれないのに手続きしていなかった」というのは、かなりもったいないです。年金額が少ない見込みの人ほど、こういう制度はちゃんと知っておいた方がいいと思います。
とはいえ、この給付金があったとしても、老後の生活費を丸ごとカバーできるほどではありません。結局のところ、年金だけで何とかするのは厳しいという現実はあまり変わらないです。
それでも今からでも間に合う
過去は変えられない。だから今やる。私は副業・資格取得・NISAを継続中。結果はブログで公開予定です。10年・15年スパンで見れば十分に軌道修正できます。
年金生活者支援給付金のような制度を知っておくことも大事。でも、本当に大事なのは、制度任せにしすぎず、自分でも老後資金を少しずつ作っていくことだと思っています。
まとめ:老後は「まだ先」じゃなく「今から」
- まず「現状把握」:自分の年金見込みと生活費の差を数字で見る
- 年金が少ない人向けの支援制度はあるけど、それだけで安心できるほどではない
- 差は「副業×投資×節約」の掛け算で埋める
- 小さく長く積む人が、最後は勝つ
将来を考えると気が重くなることもあるけど、知らないままでいるより、知った上で少しずつ動くほうがまだいい。私もその途中です。
あなたはどう感じましたか?年金や老後の準備、今どんな対策をしていますか?
コメントで教えてもらえると嬉しいです。最後までありがとうございました!
※年金制度や給付金の条件・金額は、法改正や年度によって変更される場合があります。最新情報は日本年金機構や厚生労働省の公式情報をご確認ください。



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